肥満症診療ガイドライン2022
Wataru Ogawa, Yushi Hirota, Shigeru Miyazaki, Tadashi Nakamura, Yoshihiro Ogawa, Iichiro Shimomura, Toshimasa Yamauchi, Koutaro Yokote, on behalf of the Creation Committee for Guidelines for the Management of Obesity Disease 2022 by Japan Society for the Study of Obesity (JASSO), Definition, criteria, and core concepts of guidelines for the management of obesity disease in Japan, Endocrine Journal, 2024, 71 巻, 3 号, p. 223-231, 公開日 2024/03/28, [早期公開] 公開日 2023/12/20, Online ISSN 1348-4540, Print ISSN 0918-8959, https://doi.org/10.1507/endocrj.EJ23-0593, https://www.jstage.jst.go.jp/article/endocrj/71/3/71_EJ23-0593/_article/-char/ja, 抄録:
Title（英語と日本語）
Definition, criteria, and core concepts of guidelines for the management of obesity disease in Japan
日本における肥満症管理ガイドラインの定義、基準、および核心概念
Journal Name & Publication Year（掲載誌と出版年）
Endocrine Journal, 2024年
First and Last Authors（第一著者と最後の著者）
Wataru Ogawa, Koutaro Yokote
First Affiliations（第一著者の所属）
Division of Diabetes and Endocrinology, Department of Internal Medicine, Kobe University Graduate School of Medicine, Kobe, Japan
Abstract（要旨）
日本肥満学会（JASSO）は「肥満症」という概念を提唱し、その最新ガイドラインに基づく定義、診断基準、および管理方針を要約。本稿では、BMI25以上を肥満と定義し、BMI35以上を高度肥満とする。11の肥満関連疾患のいずれか、または内臓脂肪面積100cm²以上で「肥満症」と診断される。治療はBMIと関連疾患に応じて3〜10%の体重減少を目指し、達成できない場合は薬物療法や外科治療も検討する。社会的なスティグマの解消を含む包括的なアプローチが重要とされる。
Background（背景）
日本では、単なる体重ではなく、健康障害の有無で治療の必要性を判断すべきという考えから、「肥満症」という医学的概念が生まれた。肥満が引き起こす具体的な健康障害の存在に基づき、ガイドラインが更新されてきた。
Methods（方法）
JASSOによる最新の2022年版ガイドラインに基づき、肥満および肥満症の定義、分類、診断基準、治療戦略を体系的に整理・解説した。
Results（結果）
- 肥満：BMI 25以上
- 高度肥満：BMI 35以上
- 肥満症の診断：11の肥満関連疾患のいずれか、または内臓脂肪面積100cm²以上
- 初期体重減少目標：非高度肥満症は3%以上、高度肥満症は5〜10%
- 未達成の場合、食事療法の強化や薬物・手術療法を導入
Discussion（考察）
日本人は欧米人より低いBMIでも肥満関連疾患を発症しやすく、民族差を考慮した定義と治療方針が合理的である。内臓脂肪の重要性が強調され、スクリーニングにはウエスト周囲径を用いる。また、高齢者や精神的支援の必要性にも言及。
Novelty compared to previous studies（過去の研究との新規性）
内臓脂肪面積100cm²を診断基準に加えた点や、BMI35未満でも外科治療を考慮する柔軟性、社会的スティグマへの対応を強調した点が新しい。
Limitations（限界）
高齢者への治療ガイドラインが十分に整備されていないこと、また一部の肥満関連疾患に対する体重減少の効果にエビデンスが不足している点。
Potential Applications（応用可能性）
診療現場での肥満症患者の選別と適切な治療計画立案に有用。さらに、公衆衛生政策や社会的啓発活動にも応用可能。